台湾加権指数とは?
台湾加権指数とは、台湾証券取引所に上場する全銘柄(約500銘柄)を時価総額加重平均した株価指数です。指数は1966年(民国55年)を100として計算されます。通貨は台湾ドル。
加権指数をベンチマークとするETF「MSCI台湾インデックス」は、同指数(つまり台湾全体)を時価総額ベースで85%をカバーしています。
加権指数の構成銘柄上位10銘柄 |
企業名 |
セクター |
ウエイト |
台湾セミコンダクター |
IT(半導体) |
13.3% |
鴻海精密(ホンハイプレシジョン) |
IT |
7.9% |
中華電信 |
通信 |
4.3% |
宏達国際電子(HTC、ハイテック) |
IT |
3.7% |
メディアテック |
IT(半導体) |
3.5% |
中国鋼鉄(チャイナスチール) |
素材(鉄鋼) |
3.4% |
国泰金融控股(キャセイフィナンシャル) |
金融 |
3.1% |
友達光電(AUO) |
IT |
3.1% |
ナンヤプラスチック |
素材 |
2.9% |
華碩電脳(ASUS) |
IT(PC系) |
2.8% |
※データは2010年3月末時点。ウエイトはMSCI台湾のもの |
最大の特徴は、構成銘柄のウエイトが半数以上をITや電子機器関連メーカーが占める点です。世界のパソコンの8割が台湾で製造されているとも言われ、電子部品関連産業が非常に発達しています。
日本ではネットブック(小型の格安パソコン)の火付け役となったASUS社が有名ですが、他にも多数の世界的企業が名を連ねています。例えば、同指数で最大のウエイトを占める台湾セミコンダクター社は、半導体の受注生産で世界最大手の企業です。また指数2位のウエイトのホンハイプレシジョン社は、EMS(電子機器製造のアウトソーシング)で世界最大手であり、アップルのiPodや任天堂Wiiなど、世界的な電子機器の製造を担う企業です。
また4位の宏達国際電子(HTC)は、携帯電話で世界的に流行しつつあるスマートフォンの制作を専業とする会社。日本でもGoogleケータイを発売する他、世界でもHTC製のスマートフォンのシェアは急拡大しており、注目の一社です。現在のHTCのスマートフォン世界シェアは、ノキアやアップルらに次いで4位、シャープなど日本勢は既に抜き去っています。
このように台湾の電子機器産業は世界を牛耳っていますが、逆にいえばIT関連産業のウエイトが大きすぎる為、台湾の株式市場は世界の景気に大きく左右されます。また株式の約半分が個人株主であることも、値動きが激しい理由の一つです。そしてITセクターのご多分に漏れず、常に人気先行気味であり、加権指数のPERやPBRなどの指標も常時割高気味であることも懸念材料です。
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